SEOコンサル会社の選び方に迷っていませんか。評価項目を先に決めれば、営業トークに左右されにくくなります。本記事では候補の集め方・提案書の採点方法・スパムポリシーとの照合・順位レポートの読み方を解説します。読み終えた時点で、評価項目と配点の素案をつくれる状態です。
SEOコンサル会社選びは、評価項目に点数をつけるところから始まる
SEOコンサル会社を比較するとき、実績やレポートの中身から見始めると、話を聞くたびに判断の基準が揺れます。費用の内訳は「SEO対策の費用は何に払うのか？相場の出どころと見積もりの見方を解説」、依頼できる範囲は「ホームページ制作会社にSEOはどこまで頼める？守備範囲の線引きを解説」で扱いました。本記事は、比較を始める前に整える評価の型に絞ります。
選ぶ側が先に判断材料を持つ
中小機構のJ-Net21は、ホームページ制作会社の選び方に関するQ&Aで、まず選定者自身が制作に関する知識を高めておくよう案内したうえで、「そのうえで、ホームページの目的、ターゲット、ページ数などの情報をまとめるとともに、制作会社選定の評価項目を定めましょう。」としています。対象はウェブ制作会社ですが、SEOコンサル会社を選ぶ場合も基本的な考え方は同じです。
評価項目ごとに配点を決める
同じQ&Aは「複数の制作会社から選定する際、評価項目を定め、定量評価をすると選定がしやすくなる」とし、続けて「評価項目は自社にあったものを定め、評価項目ごとに1～10点などの配点を設ける」という方法を挙げます。対応範囲・実績の確認しやすさ・レポートの中身・連絡体制など、自社が重視する項目を先に洗い出し、それぞれに1〜10点の配点を決めておくのが最初の一歩です。
重要度の高い項目の配点を上げる
同じQ&Aには「なお、重要度の高い項目の配点を高めるという方法もあります。」という補足があります。すべての項目を同じ重みで扱う必要はなく、たとえば発注後の連絡体制を特に重視するなら、その項目の配点だけを2倍にするといった調整も可能です。評価シートは一度作っておけば、次回以降の業者選定でもそのまま使い回せる資産になります。
出典：ホームページ制作会社はどのように選定したらよいでしょうか。｜J-Net21（独立行政法人中小企業基盤整備機構）（2021年12月公開）
候補の集め方——ランキング記事や口コミを一次情報にしない
SEOコンサル会社の候補は、検索結果に出てくるランキング記事や比較サイトから集めることが多いはずです。ですが、その情報源自体がどこまで信頼できるかは、集める段階で一度立ち止まって考える価値があります。最初の候補リストの偏りは、そのあとの比較でほぼ取り返せません。候補は10社ほど洗い出して条件で絞り込み、比較サイトは前提を確かめたうえで使うのが要点です。
候補は10社程度から3社に絞る
中小機構のJ-Net21は、ホームページ制作会社の選び方に関するQ&Aで「訪問可能地域などの条件から10社程度以上の制作会社をリスト化し、デザイン性・費用・サポート体制などの条件から絞り込みをします。」と案内しています。3社程度まで絞り込めたら、相見積もりを取る段階です。対象はウェブ制作会社ですが、SEOコンサル会社の候補も、同じように10社程度から3社程度へ絞り込むという手順が使えます。
第三者の表示だと誤認すると、判断が歪む
消費者庁の運用基準は、ステルスマーケティング告示の規制趣旨として「実際には事業者の表示であるにもかかわらず、第三者の表示であると誤認する場合、その表示内容にある程度の誇張・誇大が含まれることはあり得ると考えないことになり、この点において、一般消費者の商品選択における自主的かつ合理的な選択が阻害されるおそれがある。」としています。第三者の表示に見えても、事業者が関与していないかの確認が先です。
比較サイト・口コミをどう扱うか
同じ運用基準は、アフィリエイトプログラムを説明する注で「比較サイト、ポイントサイト、ブログその他のウェブサイトの運営者等が当該サイト等に当該運営者等以外の者が供給する商品又は役務のバナー広告、商品画像リンク及びテキストリンク等を掲載し」と記しています。競合の低い評価を投稿させる依頼も、事業者の表示になりうる例のひとつです。比較サイトの情報は、発注者側で裏を取ってから使うようにします。
出典：J-Net21 ビジネスQ&A Q1422（独立行政法人中小企業基盤整備機構）（2021年12月公開）、「一般消費者が事業者の表示であることを判別することが困難である表示」の運用基準｜消費者庁長官決定
実績は「過去の顧客に直接聞く」ところまでやる
提案書に載っている実績は、その会社が見せたい事例だけを集めたものです。実績の確認を「掲載されている事例を読む」だけで終えると、都合の良い部分しか見えません。ここでは、Google公式が推奨する確認方法と、発注者自身でもできる補足的な確認手順を整理します。掲載事例の粒度を確かめ、過去の顧客に照会し、自分でも検索する。この3つを組み合わせます。
Googleが推奨しているのは信用照会である
Googleが面談時の確認事項として挙げているのは、次の内容です。「SEO 業者の信用照会先を調査します。過去の顧客に対して、SEO 業者から提供されたサービスが役に立った、スムーズに連携できた、良好な成果が得られたと感じたかどうかを尋ねます。」掲載されている実績を読むより先に、過去の顧客へ直接尋ねる工程が面談の要点です。
掲載事例は粒度と再現性で読む
提案書に載っている事例は、対象業種・実施期間・施策の範囲・数値の定義まで書かれているかを確認します。「アクセス数が3倍になりました」という表記だけでは、母数も期間も分かりません。事例の粒度が粗いほど、実際の成果は見えにくいものです。自社と近い業種・規模の事例が、どれだけ具体的な条件つきで語られているかを見ると、再現性の見込みを判断しやすくなります。
その会社自身のサイトを自分で検索してみる
候補の会社名やその会社が扱う対策キーワードを、実際に自分で検索してみると分かることがあります。ただし検索結果の順位は常に変動するため、その場の順位だけで実力を判断するのは早計です。 サイトの構成や更新頻度、公開しているノウハウの深さなど、順位以外の情報もあわせて見ておくと、判断材料をもう少し増やせます。
出典：SEO 業者の利用を検討する｜Google 検索セントラル、検索トラフィックの減少をデバッグする｜Google 検索セントラル
提案内容はGoogle公式ガイダンスと照らして採点する
提案書に書かれた施策の名前だけでは、妥当性は判断できないままです。Google自身が、サードパーティの推奨事項を公式ガイダンスと照らして批判的に検討するよう求めています。 広告代理店が絡む商流の確認は「広告代理店にSEOを任せる前に確認したい、責任の所在と商流」、AI関連の最適化アドバイスの見極めは「LLMO対策とは？AI各社の公式仕様と発注前の確認点を解説」で扱いました。
推奨事項を批判的に検討する
Googleは「その推奨事項を Google 検索の公式ガイダンスと照らし合わせ、聞いた主張や推奨事項について批判的に考え、独自の情報を基に判断を下すようにしてください。」としています。この一文が求めているのは、提案を受けた側が自分で確かめる工程です。提案書に並ぶ施策名を1つずつ公式ドキュメントに当てて確認します。採点の基準は、提案の新しさではなく、根拠が公式ガイダンスにあるかどうかです。
ツールが出す数値は「そのツール独自の予測」
Googleは「予測はすべてサードパーティ ツール独自の予測であり、一般的な予測と同様に、必ずしも実現するとは限りません。」としています。ツールの数値そのものは問題ではなく、独自の予測だと明示しているかどうかが分かれ目です。 独自スコアや流入予測を根拠に提案してくる場合も、この位置づけを共有できているかが分かれ目です。
同じ数字を見る土台があるか
Googleは「Google 検索自体から直接重要な情報とデータを入手できる Google のファーストパーティ ツールである Google Search Console を使用することを強くおすすめします。」としています。提案書の数値の裏づけを、Search Consoleのデータで一緒に確認できる体制かどうかがポイントです。
出典：SEO 業者の利用を検討する｜Google 検索セントラル、サードパーティの SEO ツール、サービス、アドバイスの使用に関する Google 検索のガイダンス｜Google 検索セントラル
提案された施策が、スパムポリシーに触れないか自分で照合する
「被リンクを増やします」という提案を受けたとき、それがGoogleのスパムポリシーに触れるかどうかは、提案の言葉だけでは判断が難しいところです。Googleは違反になる例と、違反にならない例の両方を公式に示しています。 ここで確認するのは、この2つの見分け方です。知っておくと、提案の是非をその場で判断しやすくなります。
「被リンクを増やす」提案をどう読むか
Googleはリンクスパムの例として「ランキングを上げることを目的としたリンクの売買。次のような行為がこれに該当します。」とし、リンク自体やリンクを含む投稿への金銭のやり取り、リンクに関する物品・サービスのやり取りなどを挙げています。「被リンク◯本を保証」「月額でリンクを付ける」型の説明を受けたら、まずこの定義に当てはまらないか確認するのが先決です。
有料リンクそのものは違反ではない——分かれ目はrel属性
Googleの説明は次のとおりです。「Google は、リンクの売買も、広告やスポンサー活動を目的として行われる限り、ウェブ上での通常の経済活動の一環だということを理解しています。こうしたリンクは、rel=”nofollow” 属性や rel=”sponsored” 属性を タグに設定している限り、Google ポリシーに対する違反にはなりません。」有料リンクのすべてが違反ではなく、分かれ目は属性設定です。
記事広告と相互リンクの線引き
Googleはリンクスパムの例として「ランキング クレジットを転送するリンク、または他のサイトで配布されている記事、ゲスト投稿、プレスリリース内の作為的なアンカー テキスト リンクを含む記事に対して支払いが行われる記事広告やネイティブ広告。」を挙げ、「過剰な相互リンク」も同じ例に含めています。記事広告そのものが問題なのではなく、順位操作を狙ったリンクの仕込み方が問題になります。
出典：Google ウェブ検索のスパムに関するポリシー｜Google 検索セントラル
「上位表示できます」という約束を、構造から見分ける
「必ず上位表示できます」という説明を受けたら、まずその言い回し自体を疑うべき場面です。Google自身が、こうした断定を避けるべき理由と、警戒すべき営業トークの型を公式に示しています。 断定的な物言いが出たら熱意として受け取らず、根拠となる公式資料の提示を求めます。ここで確認するのは、公式ドキュメントに名指しで書かれている3つの型です。
Google自身が「秘訣はない」と書いている
GoogleはSEOスターターガイドで「残念ながら、Google でのランキングがトップになるような秘訣はありません。」と明記しているとおりです。検索トラフィックの減少を扱うガイドでも「ウェブサイトを変更しても、それで検索結果が大きく変わるという保証があるわけではありません。」と述べており、変更すれば即上位という説明は公式の立場と食い違います。
「必ず1ページ目に表示される」と言われたら
Googleは「SEO 業者が「変更を行うことで、検索結果の最初のページに必ず表示されるようになります」などと言う場合は、他の SEO 業者を探してください。」と明記しています。この言い回しをそのまま口にする業者は、候補から外すべき対象です。 表現が多少違っていても、成果を断定している点が同じであれば、扱いは同じです。
未承諾の営業メールと、大量登録の売り込み
Googleは「Google にも次のような迷惑メールが届きます。」と述べ、事前の了承なく届く営業メールに注意を促しています。また「リンクのトラフィック対策、何千もの検索エンジンへのサイトの登録申請などによる効果を宣伝している SEO 業者は、避けてください。」ともしています。大量登録やリンク対策の効果を強調する売り込みは、公式に避けるべきとされている手法です。
出典：検索エンジン最適化（SEO）スターター ガイド｜Google 検索セントラル、SEO 業者の利用を検討する｜Google 検索セントラル、検索トラフィックの減少をデバッグする｜Google 検索セントラル
順位レポートだけでは成果を測れない——記録されないクエリがある
「平均順位が上がりました」というレポートだけでは、問い合わせの増減までは分からないのが実情です。Search Consoleの仕様上、表示されなかった検索結果の順位はそもそも記録されません。 レポートの数字が動いていても、実際の見え方が変わっていない場合があります。順位という指標には限界があり、あわせて見るべきなのが表示回数とクリック数です。
表示されなかったクエリの順位は記録されない
Search Consoleのヘルプが説明しているのは、次の内容です。「掲載順位が記録されるためには、そのリンクが実際に表示されなければなりません。ある検索結果が表示されなかった（たとえば検索結果は 3 ページあったのにユーザーが 1 ページ目しか見なかった）場合、その検索結果の掲載順位はそのクエリには記録されません。」「平均順位が上がったのに流入が増えない」という現象の背景は、この仕様です。
順位はもともと動く
Googleは「元来、Google の検索結果は流動的なものです。」とし、「順位のわずかな増減は常に起こる可能性があります（特に手を加えなくても自然に順位が回復する場合も含めて）。」とも述べています。すでにページのパフォーマンスが良好な場合、根本的な変更を避ける判断も選択肢のひとつです。 コア アップデートなどのアルゴリズム更新でも、パフォーマンスが変化することがあります。
効果が出るまでにかかる時間
Googleが案内しているのは、次の内容です。「サイトを変更した場合、効果が表れるまで時間がかかることがあります。数日で効果を感じられる場合もあれば、数か月かかる場合もあります。」短期間で結果が出なくても、判断を急ぐ必要はなく、数週間は様子を見るのが前提です。 数週間待ってからSearch Consoleで再度分析し、効果があったかどうかを確認することを、Googleもすすめています。
出典：検索トラフィックの減少をデバッグする｜Google 検索セントラル、表示回数、掲載順位、クリック数とは｜Search Console ヘルプ
3社を同じ配点表に並べて決める
候補を3社程度まで絞ったら、最後は同じ物差しで横並びに比べる段階です。質問リストと配点表をあらかじめ用意しておけば、営業トークの巧拙に左右されにくくなります。 契約の型の基礎解説は「SEOコンサルとは？契約の型と発注前に確認すべきことを解説」、発注者側の義務は「SEO外注で発注者が負う義務とは？外注範囲の線引きを解説」で扱いました。
同じ質問を、同じ順序で全社に投げる
質問の順番や内容が会社ごとにバラバラだと、回答も比べにくくなります。同じ質問リストを、同じ順序ですべての候補に投げると、回答の差そのものが比較の材料になります。 質問への答え方や、答えられなかった項目の有無も、選定の判断材料のひとつです。口頭でのやり取りに加えて、同じ質問をメールでも送っておくと、回答が記録として残る点も利点です。
配点表で横並びにする
評価項目ごとの配点は、先に整理した1〜10点のシートをそのまま使います。3社の回答を同じシートに書き込めば、金額だけでなく評価項目全体で横並びに比較できます。 配点の合計だけでなく、極端に低い項目がないかも見ておきたいところです。合計点が近い2社で迷ったときは、自社が配点を高くした項目の点差だけを取り出して見比べると判断がつきます。
契約の中身は、決める前に読み合わせる
配点表で候補を絞り込んだあとも、契約書の中身は決める前に必ず読み合わせます。契約の型や報酬条項、発注者側の義務が書かれているのは、提案書ではなく契約書です。 見積書の金額と、契約書に書かれた作業範囲が食い違っていないかも、この段階で突き合わせておきます。配点で候補を絞ったあと、契約書の文言まで読み合わせてから最終的に決めます。
出典：J-Net21 ビジネスQ&A Q1422（独立行政法人中小企業基盤整備機構）（2021年12月公開）
合同会社ワンブリマーケティングについて
合同会社ワンブリマーケティングは、SEO・オウンドメディア運用・生成AI活用支援を専門とする企業です。本記事で扱った評価項目の点数化や提案書の照合手順は、実際の発注支援でも使っている考え方です。 契約前に確認すべき判断軸を必要とする事業者を中心に支援しています。SEOコンサル会社の選定でお困りの場合は、お問い合わせからご連絡ください。
SEOコンサル会社の選び方についてよくある質問
SEOコンサル会社を選ぶとき、最初に何をすればいいですか？
最初にやることは、評価項目を決めて配点表をつくることです。中小機構のJ-Net21は、ホームページ制作会社の選定について評価項目を定め定量評価をすると選定がしやすくなるとしており、同じ考え方がSEOコンサル会社の選定にも使えます。対応範囲・実績の確認しやすさ・レポートの中身・連絡体制などを先に洗い出しておきましょう。
比較サイトやランキング記事は参考にしてもいいですか？
参考にする際は、その情報源の性質を踏まえておく必要があります。消費者庁の運用基準は、比較サイトの運営者がバナー広告や商品リンクを掲載する形態を、アフィリエイトプログラムの仕組みとして説明しています。比較サイトの情報がすべて誤りというわけではありませんが、発注者側での裏取りが欠かせない情報源です。 掲載順や評価点がどう決まっているかを確認してから、候補集めの材料として使いましょう。
実績はどこまで確認すればいいですか？
Googleが案内しているのは、次の内容です。「SEO 業者の信用照会先を調査します。過去の顧客に対して、SEO 業者から提供されたサービスが役に立った、スムーズに連携できた、良好な成果が得られたと感じたかどうかを尋ねます。」掲載事例を読むだけで終わらせず、対象業種や施策の範囲を確認し、可能であれば過去の顧客に直接尋ねる工程まで行いましょう。
被リンクを増やす提案を受けましたが、問題ありませんか？
問題になるかどうかは、提案の中身次第です。Googleはランキングを上げる目的のリンクの売買をリンクスパムの例として挙げる一方、「rel=”nofollow” 属性や rel=”sponsored” 属性を タグに設定している限り、Google ポリシーに対する違反にはなりません。」ともしています。属性の設定有無まで確認したうえで判断しましょう。
順位のレポートだけで成果を判断してよいですか？
順位だけを見て判断するのは、実態を見誤る典型的な例です。順位が上がったように見えても、その裏で表示回数が減っている場合があります。Search Consoleのヘルプは「その検索結果の掲載順位はそのクエリには記録されません。」としており、表示されなかった検索結果の順位は平均順位に含まれない仕組みです。表示回数やクリック数もあわせて確認しましょう。
相見積もりは何社くらいから取ればよいですか？
中小機構のJ-Net21は、ホームページ制作会社の選定について「10社程度以上の制作会社をリスト化し」たうえで「3社程度まで絞ったら、相見積もりをとります。」と案内しています。対象はウェブ制作会社ですが、SEOコンサル会社を選ぶ際も参考になる手順です。まず10社ほどを候補にあげ、3社程度まで絞り込みましょう。
まとめ：評価軸を先に決めて、SEOコンサル会社を根拠のある基準で選ぼう
SEOコンサル会社の選び方は、評価項目を先に決めて点数化すると、営業トークの巧拙に左右されにくくなります。候補は情報源の系統を散らして集め、比較サイトや口コミは裏を取る対象として扱うことが出発点です。提案はGoogle公式ガイダンスとスパムポリシーに照らして読み、順位レポートだけで成果を判断しないことも欠かせません。 この3点を押さえておくと、複数社を横並びで比較しやすくなります。まずは自社の評価項目と配点を1枚のシートにまとめてから、候補への連絡を始めてみましょう。
評価軸を決めないまま複数社に声をかけると、比較そのものが難しくなります。ある建材メーカーの新規メディア立ち上げ支援では、3社の提案書を並べたものの評価する項目が揃っておらず、社内の稟議が止まってしまった局面がありました。声をかける前に評価項目と配点を1枚のシートにまとめておくと、比較がそのまま進みます。